電子たばこ吸引による死亡事故が発生した原因は?
欧米の電子タバコ(VAPE)事情
2024年12月09日
2019年9月11日、アメリカのトランプ政権はフレーバー付き電子タバコの販売規制を強化すると発表しました。この規制が急速に進められた背景には、「電子タバコ吸引による死亡事故が多発した」ことが原因の一つとされています。
しかし、2019年10月30日時点では、この規制を撤回する方向での検討が進められています。来年の大統領選挙を見据え、規制が逆に悪影響を及ぼす可能性があるとの判断があったようです。このような決定の変遷は、アメリカのVapeメーカーや愛好家にとっては非常に迷惑な事態と言えるでしょう。
確かに、アメリカでは電子タバコユーザーに関連した死亡事故が発生しているのは事実です。ただし、その実態を詳しく見ると、原因は電子タバコ用の通常のニコチンリキッドの吸引ではなく、大部分はマリファナ(大麻)に含まれる成分「THC(テトラヒドロカンナビノール)」を含むリキッドの吸引歴がある人に関連していることがわかっています。この割合は75%以上を占めています。
一方で、日本国内の報道では、電子タバコ(VAPE)そのものが原因であるかのようなネガティブな報じられ方をすることがあります。しかし、これは実態とは異なります。
ここでは、トランプ政権がフレーバー付き電子タバコの販売規制を発表するに至った原因とされる、「電子タバコ吸引による死亡事故が多発した」とされる事象の実態について、詳しく解説します。
電子タバコ吸引による死亡事故の発生原因は違法リキッド!?
日本国内では、電子タバコの吸引による死亡事故が発生したことなどが原因で、アメリカ国内におけるフレーバー付き電子タバコ販売規制が強化された…との報道を多く見かけますが、これは少し違います。
CDCは死亡事故や疾患を抱える75%以上にTHCの吸引歴があると発表
アメリカ連邦保健当局によると、電子タバコ(VAPE)の使用に関連する疾患を抱える患者や、その疑いがある患者がアメリカ全土で1,000人以上確認されています。
こうした電子タバコ使用に関連する疾患の原因となる毒素や物質については、現時点では特定されておらず、米疾病予防管理センター(CDC)では引き続き調査を進めています。
一方で、CDCは、アメリカ全土で問題視されている電子タバコ使用に関連すると思われる死亡事故や疾患の75%以上のケースで、THC(テトラヒドロカンナビノール)およびビタミンEアセテート(酢酸エステル)が含まれるリキッドの吸引歴が確認されていると報告しています。
THCテトラヒドロカンナビノールとは?
米疾病予防管理センター(CDC)の発表によると、電子タバコの使用に関連して肺疾患などの病気を発症した患者の多くが、マリファナ(大麻)に含まれる有効成分「THC(テトラヒドロカンナビノール)」を含むリキッド製品の使用歴があるとしています。
アメリカや日本で問題視されているTHC(テトラヒドロカンナビノール)は、人の脳に影響を与える薬物であり、幻覚作用や記憶力の低下、さらには学習能力の低下を引き起こすことが指摘されています。また、THCは液状成分として使用されることがあり、肺疾患の多くは、この成分を含む違法リキッドの吸引が原因で発症し、場合によっては死亡に至るとされています。
電子タバコの使用に関連するとされる死亡事故の多くは、違法リキッドの吸引によるものであり、オイル状となったTHCやビタミンEアセテート(酢酸エステル)が肺に蓄積することが致命的な結果を招いたと考えられています。
健康被害につながる違法リキッドが流通した原因
電子タバコそのものが原因で死亡事故が発生したとも見られる報道もありますが、実際はマリファナ(大麻)に含まれる「THCテトラヒドロカンナビノール」などの物質が混入された違法リキッドを吸引した事が原因で亡くなられたと言われています。
それでは一体、どうのようにして健康被害につながる違法リキッドが市場に流通し始めたのでしょうか。
THCが含まれる電子タバコが流通した原因とは?
THC(テトラヒドロカンナビノール)を含む電子タバコは、通常ブラックマーケットで取引されている製品でした。ブラックマーケットでは、大手電子タバコメーカーのニコチンPODを空にし、健康被害を引き起こすTHCなどの成分を詰め替えて販売していたのです。
米トランプ政権によるフレーバー付き電子タバコ販売規制の強化が発表された後、大手電子タバコメーカーである【JUUL】は激しい批判を受けました。しかし、実際には、ニコチンPODを何らかの方法で入手した者が、THCなどの成分を含む違法リキッドを詰め替え、闇ルートで取引していたことが問題の核心でした。
若者に電子タバコ利用をあおったとされるJUULに非難が集中
フレーバー付き電子タバコの販売規制強化に伴い、様々な方面から非難を受けているのが大手電子タバコメーカー【JUUL】です。
【JUUL】が製造・販売している製品にTHC(テトラヒドロカンナビノール)などの成分が含まれていたわけではありません。しかし、若年層への販売自粛や未成年者への宣伝広告の見直しなど、米食品医薬品局(FDA)の要請を軽視し、結果的に若者の電子タバコ利用を拡大させた一因とされており、同社の経営姿勢には厳しい批判が寄せられています。多くの世論は、【JUUL】に対して今後も強い処罰が必要だとしています。
電子タバコ大国であるアメリカでは、本来であれば市場に出回ることのない非正規ルートの製品がオンラインで購入できる状況が存在していました。現在では、このような製品を販売するオンラインサイトはすべて閉鎖されたとされていますが、一部の州ではTHCを含む電子タバコ製品が合法とされ、販売が続いています。このため、【JUUL】などのリキッドPODを利用した違法リキッドが流通しやすい状況が続いており、若年層がこうした違法製品を手に入れやすい環境が整ってしまっていると指摘されています。
JUULの問題と死亡事故が判明し問題に拍車がかかる
米疾病予防管理センター(CDC)の発表によると、THC(テトラヒドロカンナビノール)などのマリファナ成分を含む違法リキッドの吸引歴がある人に肺疾患や死亡事故のリスクがあるとされています。
しかし、アメリカ国内をはじめ日本国内の報道では、電子タバコそのものが原因で死亡事故が発生し、その結果、電子タバコの販売規制が強化されたというネガティブな論調が目立ちます。これには以下の2つの要因が考えられます。
《1. 若年層への電子タバコの普及拡大》
【JUUL】が10代の若者層に電子タバコを広めたことが、大きな要因の一つです。以前からこの問題は議論されていましたが、米食品医薬品局(FDA)の忠告を軽視した【JUUL】は、若年層に向けたSNS広告などを継続して行い、電子タバコの利用を促進しました。
2016年頃から【JUUL】は急速に若年層の電子タバコユーザーを増加させていました。この問題が社会的に注目を集めている最中に、「電子タバコの利用に関連した死亡事故」が報告されました。
《2. 死亡事故とタイミングの一致》
実際には、これらの死亡事故の原因は電子タバコ用の通常のニコチンリキッドではなく、THCを含む違法リキッドの吸引に関連していました。しかし、ちょうど【JUUL】のティーンエージャーへの普及問題が大きく取り上げられていた時期に、この死亡事故が明るみになったため、電子タバコ全般に対する批判が強まりました。
フレーバー付き電子タバコ規制の背景
FDAは、若年層への販売自粛や未成年者向けの宣伝広告の見直しを【JUUL】に求めていましたが、対応が不十分でした。そのため、やむを得ずフレーバー付き電子タバコの販売規制を強化するに至ったのです。
アメリカ国内外で電子タバコ問題が注目されるきっかけとなったのは、【JUUL】によるティーンエージャーへの普及の問題と、タイミングを同じくして発生した電子タバコ関連の死亡事故でした。これらの要因が複合的に絡み合い、電子タバコ全般に対する厳しい視線が向けられる結果となったのです。
従来の紙巻きタバコと電子タバコとの比較
肺疾患や死亡事故の多くは、電子タバコで使用される通常のリキッドではなく、ブラックマーケットで流通している違法リキッドに含まれるマリファナ(大麻)成分のTHC(テトラヒドロカンナビノール)などの吸引が原因とされています。
アメリカでは、従来の紙巻きタバコの喫煙による死亡者数は毎年約48万人にのぼるとされています。一方、CDC(米疾病予防管理センター)が2019年10月11日に発表した統計によると、電子タバコの利用に関連する肺疾患による累計死亡者数は26人であることが明らかにされています。
電子タバコの利用に関連した死亡事故について、直接の原因となるメーカーや成分は特定されていません。しかし、CDCの報告によれば、肺疾患を発症した患者、あるいは肺疾患で亡くなった方の75%以上が、THCを含むリキッドを吸引していたことが確認されています。このことから、電子タバコそのものの吸引が原因ではなく、THC(テトラヒドロカンナビノール)の吸引が問題の中心であるとする説が有力です。
フレーバー付き電子タバコ販売規制強化は政治的な策略!?
従来の紙巻きタバコは、発がん性物質など人体に悪影響を及ぼす物質が大量に含まれていて、先ほど紹介した喫煙が原因と考えられる死亡者数を見ても出来るだけ早期に禁煙されることをおすすめします。
電子タバコが全く有害のないタバコであるとは言えませんが、少なくとも従来の紙巻きタバコよりも健康被害が少ないという研究結果はすでに発表されています。従来の紙巻きタバコに比べて健康被害が少ないという点で、電子タバコに切り替えて、行く行くは禁煙につなげていく流れを政府が認可し、治療法として推奨している国もあります。
電子タバコを禁煙補助アイテムとして推奨する一方で、アメリカでは今回フレーバー付き電子タバコ販売規制を強化する意向を示したのは一体なぜでしょうか。
その理由の一つと考えられているのが、政治的な戦略です。何度もお伝えしているように、電子タバコの吸引による死亡事故が多数発生した事に関してはっきりしている事は、電子タバコ用の通常のニコチンリキッドが原因ではなく、マリファナに含まれるTHCテトラヒドロカンナビノールが含まれた違法リキッドを吸引するなどしたことが大部分を占めているということです。
ただ世間的には、電子タバコそのものによる原因と見られた方が大きな関心を集めますし、電子タバコが減れば、従来の紙巻きタバコに逆戻りする人が増え、タバコ農家の経営が上向きになり、そういった団体からの票を集められるといった効果が期待できます。米トランプ大統領の支持率は低下傾向にある今、タバコ農家による票を少しでも多く得られるように、電子タバコ販売規制を強化しているのでは?との考えも、一理ありそうです。
もちろん、これは一つの説に過ぎませんが、フレーバー付き電子タバコ販売規制の強化の対象は「タバコ以外の香りや味を付けたフレーバー付き電子タバコ」としていて、従来の紙巻きタバコで使用されるタバコの葉は規制対象外になっていることも、この説が有力なのでは?と考えられる理由です。
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アメリカ全土で、電子タバコ(VAPE)の利用が関連していると思われる死亡事故や肺疾患などが多数確認され問題になっています。ただ、今回紹介したように米疾病予防管理センター(CDC)は、電子タバコの利用が関連していると疾患の原因となった毒素や物質は特定されていないとしています。一方で、電子タバコの利用が関連した疾患を抱える患者の75%以上の大部分は、アメリカにおいて問題になっているマリファナ(大麻)に含まれる「THCテトラヒドロカンナビノール」が含まれているリキッド吸引歴が確認できたとしています。
このような実態からも、電子タバコそのものの吸引が原因ではなく、マリファナ成分が含まれる違法リキッドが本来の問題であることをご理解頂けたのはないでしょうか。
いずれに致しましても、アメリカ国内で問題になっている電子タバコ問題による日本国内への影響は現時点では発生しておりません。アメリカの電子タバコ販売規制については、今後も状況が変わる可能性もありますが、その場合は速やかに皆さまに情報公開させて頂きますので、どうぞご安心ください。
電子タバコ(VAPE)そのものが悪いなどと書かれたネガティブな記事も目にしますが、それは全く異なる情報です。VAPE(ベイプ)通販専門店「ヘルシーサポート(Healthy Support USA)」の電子タバコ用リキッドは、安全な認可を受けている原材料を使用しているメーカー商品のみを扱っておりますので、リピーターの方はもちろん、電子タバコ初心者の方にも安心してご利用いただけます。
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また最後に、日本で電子タバコやリキッドを販売しているショップ様が「コラム」をHPやSNSで紹介していただけるようでしたらご連絡を頂きましたらテキストにてご提供させて頂きます。電子タバコの正確な情報の元に普及することを願っております。
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