電子タバコの安全性について【翻訳】
安全性や受動喫煙や禁煙について
2024年08月09日
電子タバコについて
2014年11月の電子タバコの有害性についての報道に際しまして日本での報道を翻訳し欧米メーカーやVape販売会社に情報を提供してまいりました。
その中で新たに欧米メーカーやアメリカVape販売会社から下記の文献を日本のユーザーの方々に是非とも紹介して欲しいとの要望があり、その翻訳を掲載する運びとなりました。
やはり、日本で報道されている内容と著しい違いがあることは否めなく、また、欧米メーカーからは日本のタバコ産業の構造に問題があるのではないかとの指摘もありました。
また、2016年、2017年とJT(日本たばこ)が海外の電子タバコメーカーやリキッドメーカーを買収していることにも非常に興味を示しているとの見解があるのが現状でございます。
この度の文献詳細は以下のとおりです。
【出典】
https://bmcmedicine.biomedcentral.com/articles/10.1186/s12916-015-0298-3
【掲載媒体】
イギリスの医学論文誌MBC Medicine
【掲載日】
2015年3月18日
【著者】
Riccardo Polosa(リカルド・ポローサ)
【著者略歴】
医学博士
イタリア・カターニア大学、内科学・臨床免疫学研究センター理事長
イタリア・カターニア大学、タバコ研究センター理事長
イギリス・サウサンプトン大学名誉教授
世界的に有名な気管支誘発臨床医学の第一人者
電子タバコの使用と害の反転 : 肺に現れつつある証拠
電子タバコは禁煙と喫煙本数の低減に効果があり、リーズナブルな価格とタバコに替わる害が少ないものという認識から、従来のタバコに差し迫る勢いで急激に普及しています。
電子タバコの長期使用が喫煙関連の病気の減少につながるという結論はまだなく、電子タバコの健康成果が立証されるには数十年かかるでしょう。
しかしながら、タバコから電子タバコに移行した人々の呼吸器官の症状を調べることで、初期の健康成果を検出することは可能です。電子タバコユーザーの呼吸器官に関する短期間の調査では否定的な研究結果を証拠立てるには不十分であり、長期間にわたる調査こそ有益であります。
電子タバコに対する規制の採択を試みる監督官庁は、電子タバコのほうが従来のタバコより害が少ないという出現しつつある証拠に関して考慮するべきです。
背景
電子タバコは従来のタバコに差し迫る勢いで急激に普及しており、ある予想分析結果によると10年以内に従来のタバコの消費を超える見込みです。電子タバコの爆発的な人気は、喫煙者が禁煙や喫煙本数の低減、禁断症状緩和の目的でタバコの代替品の使用に熱心だということを示しています。
インターネット上のアンケートと臨床試験結果からは、電子タバコの使用は禁煙と喫煙本数の低減に効果があるということがわかりました。さらに、その人気は禁煙エリアで使用可能である点とリーズナブルな価格でタバコに替わる害の少ないものという認識と関連があったのです。
電子タバコ単独のユーザーは、喫煙者に比べて尿に含まれる毒性物と発がん性物質の数値が著しく低かったことから、毒物学的に電子タバコは従来のタバコよりはるかに害が少ないと言えます。ですから、従来のタバコから電子タバコに移行したユーザーは健康上大きな利点があるのです。
電子タバコの長期使用による喫煙関連の病気の減少はスウェーデンのスヌース(口腔内で使用する無煙タバコ。ニトロソアミン含有量が低い。) から得られた好ましい結果から推測することができます。電子タバコの普段使いがもたらす効果を立証するには数十年かかりますが、タバコから電子タバコに移行した人々の呼吸器官の症状を調べることで、初期の変化を検出することは可能です。
この論評では電子タバコが呼吸器官に与える影響に焦点を当て、電子タバコの潜在的可能性について論じます。
健康成果と呼吸器
肺は大気中の汚染物やタバコの煙の影響を最初に受ける器官です。同様に、吸引が電子タバコのメカニズムであるということを考えると、電子タバコの蒸気に含まれる化学物質の有害性の調査が呼吸器官を対象に行われるのは論理的であります。
呼吸器官に対する健康成果を調査するために、使用方法や使用頻度に特徴のある電子タバコユーザーを対象とした予測医療研究が行われていますが、そのような研究は方法論的、物流的、倫理的、経済的に難しい点があります。
特に病気発症の潜在性について結論を出すには、何百人もの電子タバコユーザーを長年にわたり調査する必要があります。別の有効な方法として、細胞毒性、変異原性、遺伝毒性、酸化ストレス、肺の表皮細胞の炎症反応に対する調査が挙げられますが、各種の条件が人為的にコントロールされている実験には固有の欠点があり、人為的にコントロールされていない条件下の実験結果とすることはできません。
電子タバコの通常使用から得られる実験結果ではないからです。蒸気の発生と蒸気の摂取に明確な基準が定められておらず、有毒性について過小/過大な推定をするのは誤りです。数々の文献には相違点がありますが、驚くべきことではありません。同じ細胞株を使用しての実験であるにもかかわらず、ある著者は低い有害性を、またある著者は無害を報告している一方、高い有毒性と炎症反応を報告している著者もいるのです。
全体的に矛盾のある結果にもかかわらず、電子タバコの蒸気がもたらす非特異性の炎症について示唆されており、これはタバコから電子タバコに移行した人々に対するインターネット上のアンケート調査や臨床試験の結果と矛盾しています。
炎症は電子タバコの蒸気に含まれるプロピレングリコールに極度に敏感なユーザーに起こりうる症状です。しかし、炎症の原因が蒸気に含まれる未知の汚染物や副産物である可能性もあります。
同様に、ヴァ―ダバス博士らの非常に緻密な呼吸機能検査によると、電子タバコの蒸気摂取時に起こる防御反応が即座に現れる生理的変化であるということが報告されています。そのような炎症反応が肺病につながるのかはわかっていません。
少なくとも現時点では肺への影響を証明するような研究報告はありません。
さらに、吐いた息に含まれる一酸化窒素の減少は16%(2.1 ppb絶対値)、神経衝撃振動測定による末梢血流抵抗値の増加は11%(0.025kPa/L/s絶対値)と非常に少なく、臨床的に関連性があるとはとても言えません。電子タバコを5分間使用した後のパラメータ値(1秒間の努力性呼気量[FEV1]、肺活量[FVC]、1秒間の努力性呼気量を肺活量で割った数値[FEV1/FVC指数]、努力性最大吸気量[PEF])にも大きな変化は見られませんでした。
別の研究でも吐いた息に含まれる一酸化窒素の量や呼吸気流閉塞のへ影響は、FEV1, FVC, FEV%, PEFによって計測されており、肺への影響があると証明できるレベルの数値でないことが証明されています。タバコから電子タバコに移行後、呼気に含まれる一酸化窒素の毒性レベルは正常値の範囲にまで減少しました。
前述したとおり、電子タバコの潜在的危険性について結論を出すには、多額の研究資金を投じて何百人もの電子タバコユーザーを長年にわたり調査する必要があります。
私たちはイタリアのカターニア大学で、総合臨床研究プログラムを立ち上げ、喫煙者が電子タバコに移行した際に早期に見られる呼吸器の無症状性炎症と、肺疾患を患う電子タバコユーザーに見られる変化を計測しました。その結果は、健康状態と基礎疾患の両方に関して前途有望なものでした。
肺機能への長期的な影響を調査するために、健康な喫煙者のグループに対して1年間にわたりモニタリング調査を行いました。被験者には電子タバコを使用してもらい、喫煙本数の低減と禁煙を促しました。禁煙に至った被験者には、実験開始から3ヵ月後に抹消気道の閉塞状態に関する好ましい変化(肺活量の25%～75%の増加)が見られ、その後も6ヵ月～12ヵ月にわたり一定の好変化が見られました。
喘息と慢性の肺病(慢性閉塞性肺疾患)は、慢性的な炎症と呼吸機能・肺機能の低下に対する組織再構築に特徴のある進行性疾患です。タバコの煙に対する炎症反応が慢性閉塞性肺疾患の病因になることは広く認知されているにもかかわらず、喫煙する喘息患者の疾病率・死亡率は増加しています。そこで、喘息や慢性閉塞性肺疾患を患っている喫煙者に電子タバコがもたらす利点に着目しました。
その効能と安全性に関して立証するために行われた唯一の臨床研究では、呼吸器系と喘息症状に対する大きな改善が報告されています。電子タバコの影響を受けやすい喘息患者でも発作が起こらなかったのです。
現時点では慢性閉塞性肺疾患に対する電子タバコの正式な効能評価・安全評価はなされていませんが、徐々に電子タバコに移行して禁煙に至った慢性閉塞性肺疾患を患う常習喫煙者に対する症例シリーズ研究では、有意義な結果が報告されています。
生活の質の大幅な向上と症状悪化頻度の著しい減少が見られ、電子タバコの使用による有害事象は報告されていません。
電子タバコユーザーとなった呼吸器疾患患者の改善点は、喘息や慢性閉塞性肺疾患を患う電子タバコユーザーに対する大規模なインターネットアンケート調査結果と一致しています。
電子タバコに移行後の喘息や慢性閉塞性肺疾患の症状の改善は、それぞれ65.4% と75.7%でした。タバコと電子タバコの両使いのユーザーと比べると、症状の改善は電子タバコ単独ユーザーのほうに多く報告されており、電子タバコへの移行後、症状の改善により2,498人中460人の18.4%の人に薬の処方がなくなりました。移行後に症状が悪化したのは、1.1%の喘息患者と0.8%の呼吸器疾患患者とわずかでした。総合的に見て、これらの結果は電子タバコのほうが従来のタバコより害が少ないという出現しつつある証拠に他なりません。
結論と政策的含意
電子タバコは燃焼性のタバコに比べて少なくとも96%以上害が少なく、個人の健康リスクや社会全体に及ぼす害を著しく低減します。
今後の研究が進むにつれて、適切な品質管理基準が整備され、電子タバコ使用による害は極限まで低減されるでしょう。
電子タバコがタバコより害の少ないタバコの代替品となりうるか、タバコから電子タバコに移行することで著しい健康成果が見込めるかといった点に関しては、大規模な経年的研究によって立証されることではありますが、電子タバコに対する規制の採択を試みる監督官庁は、電子タバコのほうが従来のタバコより害が少ないという出現しつつある証拠に関して考慮するべきです。
【出典】
https://bmcmedicine.biomedcentral.com/articles/10.1186/s12916-015-0298-3
当サイトと致しましては、上記のような論文をご紹介する事で少しでも電子タバコの先進国であります欧米での意見を参考にして頂けたらと思い掲載させて頂きました。
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